医師に思いきってたずねてみると、意外にもフランクに病状の詳しいことを答えてくれるし、治療のフローチャートさえ見せてくれて、いくつかの選択肢の中から、患者が望む薬や医療を見い出してくれることがあります。また、複数の病院を訪ねて、最も納得のいく治療を選ぶことができる。そして、X線やCTやMRI、看護記録などのデータをもらって、他の病院でセカンドオピニオンを得ることができる。
　ただし、これはあくまでも一部の限られた病院の事であって、日本であってもアメリカであっても、どこの病院でもあてはまるとは限らないようです。ここのところが悩ましいところではないでしょうか。

　こうした問いかけについて、これまで風評ばかりに頼っていましたが、アメリカではUS News and World Reportが、国内の１２のカテゴリについて、病院ランキングを発行しています。この情報はインターネットでも参照可能です。
　そのホームページによると、今年のランキングで、ジョンズ・ホプキンス病院（ボルチモア）(Jhons Hopkins Hospital)がトップでした。
　その他、メーヨークリニック(Mayo Clinic)、マサチューセッツ総合病院(Massachusetts General Hospital)、クリーブランドクリニック(Cleveland Clinic)、デューク大学メディカルセンター(Duke University Medical Center)などが続きます。

　ランク付けのスペシャリストは、３つのモデルを使って評価するそうです。

1. 世評を総合する(combine reputation)
2. 患者の死亡率(mortality)を分析する
3. その他の医療データ（医療コスト、治療費、入院日数）を評価する

　ジョンズ・ホプキンス病院には、今話題のインターナショナル・サービス(international services)という部門があり、海外からの患者を受け入れる体勢があります。昨年だけで7000人の外国人が治療を受け、日本からも３８０人が訪れました。

アメリカの病院へ行く理由
　治療を受けるだけでなく、経過について相談したり、セカンドオピニオンを得るために患者は海を越えて、アメリカに集まっていくそうです。その理由は、

• 非常に珍しい病気の研究がされ、治療実績がある
• 日本ではなかなか実現されない臓器移植が受けられる
• 日本ではまだ認可されない最新の薬が使える
• 優秀な医師、実績のある病院の情報が公開されている
• 短い入院期間で治療が受けられる 日本の平均入院日数は３６日だが、アメリカは８日（資料：米国スタンフォード大学医療政策研究プロジェクト）
• 複数の疾患を持つ患者には、総合的な医療チームが組織される ジョンホプキンス病院の説明によると、１６００人の医師が各科の境界を越えて、複合した疾患を持つ患者の治療に協働して当たる
• セカンドオピニオンについて気軽に相談が受けられる
• 移送から、宿泊先までインターナショナルサービス担当者がセッティングする
• 電話やＦＡＸ、そして電子メールで医療情報を送ってもらえる

医療データ
　「医療施設調査・病院報告の概況」（厚生省）の「病床規模別にみた一般病院の100床当たり従事者数 」統計表１８、「世界の統計」1999（総務庁統計局）によると、おおまかにいって、１ベッド当たりの看護職員数は日本が０．５人、アメリカは１．３人。
　人口１０万人当たりの医師数は、日本が183人（９４年次）、アメリカが214人（８４年次）です。
　また、GDP（国内総生産）に対する医療費の割合は、中部産業活性化センターの「次世代産業に関する調査研究」のリポートによると、日本が６．９％でアメリカが１４％でした（OECD Health Data１９９２年）。
　また、その内容を見ると、総医療費に占める薬剤比率の国際比較では、日本が４３％で、アメリカが９．７％です。
　つまり、社会的な生産の医療への分配は、アメリカなど欧米に比べて半分に過ぎないが、そのほとんど半分近くが医薬品メーカーに流れており、病院や研究機関に十分に配分されていないと言えるのかもしれません。