もしも中毒になったとき

健康・スクラップブック

 度重なる毒物混入事件(98')は、悲しいことに公共の場所のポットやジャーや鍋が、セキュリティーの対象になったと感じさせます。
 または、それよりも「人の心の荒れ」が問題だという言い方もできますが、コミュニティーや大学の研究室でさえ起こるので、それなりの対策を立てておくべきなのかもしれません。

 最新のネットワーク技術は、家庭や会社のあらゆる機器や器具をJAVAやJtronといったプログラム言語で、コントロールする構想を持ってきました。それは、近い将来に必ずそうなるというイメージに過ぎませんでしたが、すでに必要不可欠になったと思われます。
 例えば、アクセス権を持っていない人間がポットを不正に開けようとすると、「警告!警告!あなたのIDは未登録です」なんてポットに怒られたりする。そしてその状況を管理者にすぐに知らせるみたいなことです。

家庭で起きる中毒事故
 とりあえず、家庭で起こる中毒事故などを調べてみました。
 「中毒情報」というキーワードでロボット型検索エンジンInfoseekからインターネットを検索すると、「日本中毒情報センター」につながりました。
 日本中毒情報センターは、厚生省所管の財団法人で、急性中毒に関する電話相談(中毒110番)をしてくれるところです。専門知識を持った薬剤師の方が常駐していて、大阪では24時間、筑波では9時から17時まで、一般市民からの相談と応急手当てについて情報提供してくれます。また、医療機関からの相談も受け付けています。(電話番号は下の欄に記しておきました)

 このウエブサイトの「市民のための中毒の知識」というページでは、事故の起こりやすい状況やチェックポイント、応急処置のポイント、そして医療機関で診察を受ける際にあらかじめ用意していくもの。例えば

など、が解説されています。

 この記事によると、中毒事故を最も起こしやすいのが、5歳以下の乳幼児ということです。全体の約8割です。
 最も多いのが、たばこの誤飲。5歳以下の中毒事故の約4分の1を占めています。ことに注意が必要なのは、休日の朝で、親が朝寝坊しているあいだに、子どもが起き出して床にあるものを食べてしまう。
 「もしたばこを食べてしまったら」、量や様子をみて、食べた量が2cm以上だったり、子どもが吐いたり顔色が変化している場合は、すぐに病院へ連れていった方がよいということです。
 ことにたばこで危険なのは、水に溶けているものを飲んだケースで、ニコチンの体内への吸収が早いので、この場合は量に関係無くすぐに病院へ行く必要があります。
 その他注意すべきなのは、色がきれいな化粧品や、お菓子みたいな、おもちゃや液晶ゲーム機に入っているボタン電池などです。それぞれのケースの対処法なども詳しく記されているので、参考になります。

亜ヒ酸ナトリウム
 ケーススタディーのつもりで、「ヒ素およびヒ素化合物による中毒について」のページを見てみましょう。和歌山の事件(1998)がこの毒物が混入されたということです。
 ヒト経口最小致死量は、わずか2mg/kg(小児)で、特徴として呼気にニンニク臭があり、血圧低下と呼吸筋麻痺による呼吸不全が起きる。また、焼けるような食道痛や腹痛、下痢が起こるそうです。
 検査法は、尿中濃度の測定と、毛髪中の含有量です。毛髪100g中

家庭用品で起こる健康被害
 国立予防衛生研究所の家庭用品健康被害病院モニターの調べでは、小児に関連の「誤飲発生時刻は、午後6時から9時の間に全体の32%(平成8年)が発生していた(午後5時から11時の間で54%--平成7年)」ということです。食事の支度や後片づけ、風呂の間などはどうしても目が離れがちな時間です。
 また、吸入事故で気を付けたいのは、
  1. バス・トイレなどの洗浄剤(21%)
  2. 殺虫剤(16%)
  3. 消化器(10%)
  4. 洗剤(10%)
  5. 漂白剤(9%) です。置き場所などをチェックして、予防しましょう。
 子どもはイメージが豊富なので、それだけ危害を予想したり、ピックアップするのは大変です。また、次々と新しい製品が登場し、知らないような化学物質も増えています。
 それで、いざという時の対処方法など、より多くの情報が、日々更新されていく必要があるかもしれません。
 国民生活センターのホームページも一つの有力な情報源です。


(財)日本中毒情報センター 中毒110番:
大阪0990‐50‐2499(ダイヤルQ2 3分300円)365日24時間対応
つくば0990‐52‐9899(ダイヤルQ2)9一17時12/31一1/3は除く
たばこ専用電話 06‐875‐5199 365日24時間対応 テープによる
ただし、異物誤飲(石ころ、ビー玉なと)や食中毒、慢性の中毒(アルコール中毒、シンナー中毒など)や常用量での医薬品の副作用については受け付けていない。

参考資料:
たしかな目(1998 2月号 No.139)国民生活センター

関連URL:
市民のための中毒の知識 日本中毒情報センター
日本中毒情報センター 
家庭用品モニター制度 国立予防衛生研究所
家庭用化学製品に関する総合リスク情報 国立予防衛生研究所
JCIC: 国民生活センター

ホームへ(Home)戻る(scrap book)
ここに掲載された会社名および商品名は、それぞれの会社の商標または登録商標です