ヘルシーな食事パターンは、運動能力や学習能力のパフォーマンスを、目に見えるほど向上させます。

　青年期の女性や男性は、「食習慣が生活や成長、そして学力のアップに効果がある」ことを知識としてもっていますが、具体的な食べ物の選択にこの知識を活用していないようです。

　 ６〜１７歳の学童や生徒のうち、４７０万人が肥満で、１１％がシリアスなオーバーウエートです。
　「シリアス」というのは、オーバーウエートは時として高コレステロール血症や高血圧や整形外科領域の障害、そして糖尿病に関与します。
　そればかりか、（単にオーバーウエートというだけで）大人や同級生などから差別的な処遇を受けることがあるので、心理的なストレスがたまったり、間違ったボディーイメージを持ったり、自分を不当に低く評価する恐れがあります。それが、摂食障害（拒食症・過食症）の原因の一つになり、自殺願望に傾斜するケースも見られます。

　アメリカ疾病予防管理センター(CDC)は、Guidlines for school health programsで、学校における栄養教育を緊急の課題と考えています。

　この文書の中で、ヘルシーな食生活のガイドラインとして、６つの約束が掲げられています。

1. いろいろな種類の食べ物を食べよう（３０種類が目安）
2. 体重を維持したり改善するため、バランスの良い食事と適度な運動をしよう付加的な運動を２００〜３００ｋｃａｌ（速歩きを４０分程度）
3. 穀類や野菜や果物をたくさん食べよう
4. 低脂肪の食品を選び、飽和脂肪酸やコレステロール値の高いものは控えようコレステロールは一日３００ｍｇ程度（卵で２コ分）
5. 砂糖の使用量を少なめにしよう
6. 塩分やナトリウムの摂取を少なめにしよう塩分は一日８ｇ以下に

• １２〜１９歳の青年の２０％が肥満であるので、これを１５％に減らす
• 脂肪の摂取を対エネルギー比３０％にする
• 飽和脂肪酸（おもに動物性脂肪）を１０％以下にする
• 食物繊維いっぱいの炭水化物を食べる
• カルシウムの摂取をこれまでの５０％アップにする
• 付加的な運動として音楽付きのエクササイズを取り入れる
• 塩分やナトリウムの摂取を少なくするため、食事の自家製率を６５％に上げる　　　などです。

　だいたい大人は、こうまで悪くなった食生活の中でも、「なんできのうのままではいけないの」と、問題意識を持てないでいます。

　さらに、子どもを取り巻く環境として、夫婦共働きや一人きりの親が増えているので、親が食事の世話まで手が回らず、弧食や外食に頼ることが多くなっています。また、テレビはスナック菓子やインスタント食品や清涼飲料などのＣＭがひっきりなしに出てくるので、それだけ欲望が刺激されます。ある調査によると、テレビの視聴時間と肥満の関係がはっきり出たということです。

　つまり、子どもが経済システムの厳しい攻勢を受ける中で、学校はその行き過ぎを補うために、子どもたちが自らヘルシーな生活をオーガナイズするための手助けをするべきだと、アメリカ疾病予防管理センター(CDC)の学校栄養教育プログラムは考えているようです。

　日本でも、今月８日に（6.8.1998）「２１世紀の管理栄養士等のあり方検討会　報告書」が出され、生活習慣病の発症と進行を防ぐため、管理栄養士教育や栄養評価・判定に基づく傷病者への対策を見直すことになりました。
　また平成に入って（平成２年から？）、教育現場で、管理栄養士がある時限家庭科の授業を受け持つことができるようです。

　ただ、栄養教育は子どもが主体であり、栄養がスポーツクラブの活動との組み合わせで考えられたり、家庭経済の消費と効率という視点で観察されたり、栄養が地域と生産物の調査などというように、栄養教育が家庭科という教科にとらわれずに広く採用される必要があります。
　 　そして、食生活自体が文化やメディアやテクノロジー、そしてその他諸々の要素の影響として分析され、家庭やコミュニティーのために（子どもたちが）目標値を設定したり、意志決定を先導することが望まれている、とアメリカ疾病予防管理センター(CDC)の学校栄養教育プログラムは提言しています。