塩化ビニールをゴミと一緒に、ある条件下＝３００度くらいの低温（性能が悪いゴミ焼却炉）で燃やしたり、あるいはその焼却灰を適切な処理なしに扱うとダイオキシンが発生することは、ほぼ間違いないようです。
堺市環境保健局によれば、ダイオキシンは、
しかし、スーパーで買い物をして、帰ってきてから台所で荷ほどきをすると、野菜や果物を包むラップ類やトレー類、そして商品を包むフィルム類やビニール製の容器でいっぱいになります。
これらを可燃ゴミのゴミ箱に入れていいのか、不燃ゴミのゴミ箱へ入れるべきなのか迷うことがしばしばあります。
例えば名古屋がそうであるように、「ポリエチレンはいいが、ポリプロピレンは可燃ゴミに出すな」と言われても、ちょっと困ります。
第一、これらが一体どんな名前の素材でできているのか、言い当てられる人は少ないと思います。
とりあえず、自治体がどんなものを可燃ゴミと不燃ゴミに指定し、またその自治体がどんな性能の焼却炉を持っているのか調べてみることにします。
自治体へのリンク集があるので、比較的簡単です。
例えば、東京都の清掃事務所では、不燃ゴミ（焼却に適さないゴミ）として次のものをあげています。
プラスチック類金属、ガラス、陶磁器、ゴム、皮革など
（シャンプー・ リンスなどの プラスチック容器、テレフォンカード、 食品包装用ラップ、 アルミホイル、カセットテープ、フロッピーディスクなど）
ただし、これらの分別は、自治体により変わります。「ゴミダス」（小学館1994年刊行）という本によると、埼玉県浦和市では、ビニールややわらかいプラスチックは可燃ゴミだが、硬いプラスチックは不燃ゴミ。また、大阪市は可燃・不燃混合収集で、別ける必要がないということです。
焼却炉と分別収集
なぜ分別収集をする自治体とその必要のない自治体があるかというと、一つには「容器包装リサイクル法」の９７年４月の施行、一つには環境と健康についてのポリシーの問題、もう一つには焼却炉と燃焼管理の問題があると思われます。
環境への負担を少なくするために、アルミ缶やスチール缶、ガラス瓶、そしてペットボトルを分別して集め、資源として再利用しようとしています。
また、ダイオキシンへの感心が高まるとともに、「廃棄物処理法」が改正され、廃棄物焼却施設の構造ならびに維持管理基準などが、一定の基準に満たない処理施設は操業の中止や廃止を含めて、見直しが行われています。
ダイオキシンの排出量は、＜燃やしているゴミの種類＞---＜焼却炉の性能＞---＜フィルター＞---＜溶融炉＞などの構成要素で大きく違ってきます。
「ダイオキシンゼロへの挑戦」や「ダイオキシン汚染（迫りくる健康への脅威）」などによると、「一定以上の量（新設炉に関しては１００トンが目安）のゴミを、８５０度以上の高温で、２４時間燃やしつづけ、また焼却後のダイオキシンの再合成を防ぐフィルターを取り付け、さらに焼却灰を処理するための溶融炉が必要」ということです。
焼却炉の種類には次のものがあります。
それで、新式の焼却炉に移行するまでは、分別収集を徹底することで、ゴミからダイオキシンの原因物質を少なくしたり、既存の焼却炉を不純物でいためないようにしながら、ダイオキシンの発生を抑えていくしかないようです。
前述の厚生省の資料は、各自治体別の焼却炉の製作年や種類、ダイオキシン濃度などのデータが、１９９７年６月２４日、「ごみ焼却施設排ガス中のダイオキシン濃度について」で報告され、インターネットでも見ることができます。
これには、全国で１６４１の公共の焼却施設が稼動しており、そのうちダイオキシン濃度の報告があったのは１４９０。暫定基準値の８０ng/Fを超えた施設は１０５あったということです。
この表を見て気になるのは、厚生省の施設別ダイオキシン排出量データと焼却施設の建設年月日を見比べると、１９９６年や１９９７年に使用の開始された焼却炉の中で、数年後に控えるダイオキシン排出基準値（既設炉は1ナノグラム／F、新設炉は0.1ナノグラム／F）に遠く及ばないような、一日に２０トンとか３０トン程度の処理能力が低く、炉の立ち上げや立ち下げを煩雑に行い、炉の燃焼温度が下がるような「機械化バッチ炉」が多くあることです。これらは、厚生省の甘い基準値（欧米と比較して１０〜８００倍）すらクリアするのは難しく、しかもある程度費用を償却してしまうまで使いつづけなければならないので、ダイオキシンに関わる問題の解決を極端に遅らせることになるかもしれないことです。
サンヨー食品のサッポロ一番では、外袋がポリエチレンにポリプロピレンにＫコートポリエステル、スープ袋がアルミ箔とポリエステルとポリエチレン、そして薬味袋にＫコートポリビニールアルコール。